老後を支える３つの柱となる年金を確認する方法【DB・DC・iDeCo】

あなたは会社の年金制度について理解していますか？

私は、入社時に一通り制度について説明されたけど、当時はよく分かりませんでした笑。

退職金は、気になっている人が多いのですが、何年、何十年も支給されることになる年金について知っている人は案外少ないです。

＞＞衝撃！年金がもらえない生活をしている人がいた！！年金が入ってこないって恐ろしい・・・

私も最近になって夫の年金制度を確認しましたが、老後も夫婦で生活するなら、自分のだけではなく、お互いの会社の制度確認をするのは大事ですね・・・。

会社員にとって、老後を支える３つの柱

普通の会社員にとっては、老後の頼れる資金としては、

１．公的年金
２．私的年金
３．退職金

の３つがあります。

「老後を支える柱」と言われているものです。

２と３については会社の制度により変わってきます。

 

 

主な私的年金の種類

私的年金は、

• 企業が退職金制度として福利厚生の一環として独自にやっているもの
• 個人が任意で加入するもの

があります。

1.確定給付企業年金（DB）

加入者は平成30年4月時点で約 820万人と一番多く占めます。

会社が運用する年金です。

決められた年金の給付額をまかなうため、必要な掛け金を企業が拠出します。

 

2.企業型確定拠出年金（DC）

平成30年4月時点で加入者650万人と二番目に多く占めます。
自分で運用先を決める年金です。

会社から定められた金融会社や商品を選ぶことになります。

ただ、この指定されている商品はコストが高いものが多く、良くないという不満の声が上がっています。。。今までのブラックボックス化を金融庁が公開する動きがあるようなので、今後良くなっていくことを願うばかりですね。

 

 

３．個人型確定拠出年金（iDeCo・イデコ）

企業型ではなく、個人が自己申請で加入する個人型確定拠出年金です。

現在の加入者は約85万人です。

最近少しずつ広まっているのですが、まだまだ企業型確定拠出年金（DC）の方が加入者が圧倒的に多いです。

ほぼ全員が対象となったiDeCoですが、会社が制度として企業型年金とiDeCoの両加入を許可している場合にのみ加入できます。

任意加入なため、加入している人はある程度、投資の知識を身に付けている人が多いのではないでしょうか。

iDeCoは良くも悪くも自己責任において、年金の資産運用を行います。

掛け金が全額、所得控除の対象となるため、支払う住民税・所得税が少なくなります。

＞＞年金もらえないから個人年金保険に加入するという選択肢もあるけど、昔と今は状況が変わっている！

自分の属性に応じて掛け金上限額が設定されています。

簡単には、

• 自営業　816,000円/年（国民年金加入状況により異なる）
• 企業年金のない会社員　276,000円/年
• 企業型確定拠出年金のみの会社員　240,000円/年
• 企業型年金がある会社員　144,000円/年
• 公務員　144,000円/年

 

金額によっては、それほどメリットを感じない人もいると思います。

ちなみに我が家は夫婦どちらの会社ともiDeCo加入を認めていないことと、年金制度が比較的手厚い会社なことから、今は不動産投資で節税していますね。

＞＞20代女性OLが不動産投資を始めて１年。経済的自立を目指し、始める前の不安と現実とのギャップを振り返る。

会社に入る上での福利厚生って給料の額だけでは測れない、老後も影響してくる大事なポイントですね。

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確定給付企業年金から企業型確定拠出年金へ移行が増えている

確定給付企業年金は、運用がうまくいかずに不足分が出てしまったら、会社が追加負担します。

そうなると、経営が悪化するため、従業員が運用の責任を担う企業型確定拠出年金 （DC）の移行をする企業が多くなっています。

また、確定拠出年金制度があっても法改正によりiDeCoを一緒に使える会社が増えてきました。

 

会社により制度が異なるのですぐに総務や人事に確認しよう！

まず、自分の会社がどういった制度なのか理解するためには、総務担当や人事の制度 担当に確認すると教えてくれると思います。

（会社によって役割は違いますが概ね、２つの部署に聞けばOK）

ちなみに、夫は人事ですが制度担当ではなかったため、仕組みは一切関知してい ませんでした。

 

企業年金の自分の金額を確認する方法

確定給付企業年金（DB）

基本的には、会社の人事部や企業年金基金担当に確認します。

会社の中の閉ざされた情報ですね。

 

 

企業型確定拠出年金（DB）

会社が委託する運営管理機関のウェブサイト、コールセンターでも確認が取れま
す。

商品の変更もウェブからできます。

個人型確定拠出年金（iDeCo）

自分で開設している証券口座から確認することができます。

商品ラインナップが各社違うので、加入する際に目を通しておくと良いですね。

個人で自由に金融先も選べるので、どうしても変更したくなったら金融会社の変更もできます。

ただ、時間が1～2ヶ月は最低でもかかるのと、一回現金化しなければならないという煩わしさがありますね。

 

まとめ

まずは、自分の大事な老後のために、会社の制度を確認することが大事ですね！

そして、私の体験からも夫婦がお互いの会社制度を知っておいた方が安心できますね。

こういった、老後のための制度は基本、60歳以上でないと引き出せない等の年齢条件がつきます。

なので、途中で現金化したかったり、他のことに投資資金を回したいなど事情が変わってきたときにデメリットとなります。

もちろん「強制的に資産運用」といったメリットもありますが、過剰に入りすぎる必要もないと思うので、まずは会社の制度を理解して、老後のプランを考えると良いですね。

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